みなさん、こんにちは、アジアクリック・タイ特派員のエーです。
先日、タイ・バンコクの中心部で「LINEビレッジ」がオープンしました。LINEを利用しているもしくはキャラクターが人気の国は他にもあるのにも関わらず、なぜタイでオープンしたのでしょうか？実は、『観光』が大きく関わっているのです！そこで今回は、LINE株式会社がタイに注目している理由と、このようなテーマパークの効果についてご紹介致します。
皆様、こんにちは！台湾担当のチャニンです。
今台湾では、『コップのフチ子』が大人気なのをご存知でしょうか？様々なPR方法によって、昨年から人気が急上昇しました。
そこでPART1では、『コップのフチ子』の認知度を高めたPRの３つのポイントをご紹介致します！
大家好、台湾特派員のチャニンです。
ここ台湾では、現在スマートフォンのユーザーが高齢者層にも広がり、ますます拡大しているわけですが、
やはり気になるのはどのようなアプリが使われているかですよね。
台湾アプリのトップ5をご紹介いたします。
日本人以上にスマホ、チャットに没頭する傾向もあるASEAN市民。両手使いでの文字入力のスピードには驚かされる。特にインドネシア語とベトナム語が高速、タイ語が低速。
LINEは苦戦、ASEANのメッセンジャーアプリ最新事情
LINEは、「LIFE」をテーマに単なるチャットメッセンジャーからLIFE〜生活に密着したサービスを新展開すると発表。具体的には電子支払いができるLINE Payや世界に商品を売ることが出来るLINE@の拡充、タクシーを配車できるLINE TAXIなどだ。 では、近隣ASEAN諸国のメッセンジャーアプリの最新状況はどうだろうか？ 頭のなかを整理するためにも各国で使われている順に以下の表の通りまとめてみた。
LINEとASEANで人気のメッセンジャーアプリとの比較
LINEが強い国は限られており、主にタイとベトナム、そして一部のインドネシア人に使われている。老Facebook社が買収した舗メッセンジャーWhatsapp、そして中国テンセント社のWeChat（ウィーチャット）の日米２強チャットアプリ、それに加えて楽天が出資している第２のSkypeと言われるViberが通話品質、使い勝手が良く広く使われている。
ASEAN市民は、複数のメッセンジャーアプリを相手によって使い分け
ASEANは多民族国家である。マレー系、インド系、中華系、韓国人、日本人など彼らはルーツ国由来のメッセンジャーアプリを使う傾向にあるため、自身が別民族でも相手のよく使うチャットアプリに合わせてインストール、利用を行っている。そういう意味ではLINEは日本人の友人を持っていたり、かわいいスタンプに共感したりする２〜３０歳前後の比較的若い女性に使われている。しかし、「かわいいスタンプ」は既に競合優位性は弱く、WeChatなど競合もドラえもんやハローキティなどのスタンプを販売、配信している。
SNSメッセンジャーも生活に密着、無料通話の用途が人気
メッセンジャーアプリだけでなく、FacebookメッセンジャーやGoogleハングアウトといった既存のSNSで使える無料メッセンジャーも日常的に利用されている。特に利用率が日本より高いFacebookでは無料通話が即時可能なFacebookメッセンジャーが、Googleの提供しているハングアウトはSkypeより安定した通話回線がビジネスに人気だ。ASEANでは、上記チャットアプリだけでなく、SNSも参戦したメッセンジャー戦国時代が続いている。
ASEAN地域でLINEが生き残る道は？ ローカルアプリとの共存がカギ
LINEの日本での強みである、スタンプの可愛さやユーザー数（皆が使っているから）はASEANにおいて競合優位性にならない。残念ながらタイや台湾で検討しているのはTVCMの効果だ。だからこそ、ユーザー数を追い求めるのではなく単なるメッセンジャーアプリから一足先にライフLINEへと機能拡充を決定したのだろう。しかしマーケットプレイスや決済機能はWeChatも行っているし、TAXIを呼ぶ機能も既にASEAN諸国ではMy TAKSIやGRAB TAXIなど一般市民に馴染みのあるサービスが揃っており、とても便利だと評価も高く、隙が見えない。だからこそ、LINEは現在のユーザーを逃さずマネタイズを行っていく戦略に出てきたものと考えられる。WhatsappやWeChat、BBMなど先行するメッセンジャーアプリにはユーザー数で遠く及ばないし、ここ２年ほどでユーザーの切り崩しが難しいことも分かってきた。 だからこそ既存のLINEファンを逃さず育てていくことがアジアで生き残っていくサービスであるための必要条件であり、ASEAN各マーケット事情に合った各メッセンジャーアプリとの共存を図っていく方向ということになる。
タイやインドネシアなどASEAN地域でのマーケティングには、現地ならではのコミュニケーション事情を知っておく必要があると言えそうだ。
（アジアクリック/高橋学）
